産地の一番星が
産地の未来を描く。

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伝統工芸品の産地出荷額は昭和58年の5,400億円をピークに平成26年には1,000億円となり、30年で約5分の1の規模へと減少しました。これは日本だけに限られたことではなく、世界でも同様に工芸は衰退の一途をたどっています。この流れを変え、日本全国の工芸300産地が自立し100年後も生き残ることができれば、世界のなかで日本は「工芸大国」と称されることとなるでしょう。そして工芸産地が自立するためには、産地の一番星が産地の未来を切り拓いていく必要があります。
しかし、従来のものづくりに特化した取り組みだけでは工芸の衰退のスピードには抗えず、産地の未来は失われてしまうでしょう。日本工芸産地協会は、「産地の一番星が産地の未来を描く」ため、各地のモデルケースを共有し、切磋琢磨して高め合う場です。ひいてはそれが、地域創生、産地の存続へとつながり、「工芸大国日本」と称される未来をかたちづくっていくと信じて行動してまいります。

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協会では、会員企業が知恵を寄せ合い、互いに切磋琢磨して意識を高めあうことで産地のモデルケースをつくり、それを広く公開して工芸界が活性化していくよう活動してまいります。

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パネルディスカッション ②「地域で生きる、地方ではたらく」3/3

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小布施町と北斎 神山典士(以下、神山) それではこの辺で、話題を小布施に変えていきます。ここまでのオリザさんからのお話をひっくるめて言えば、住民のセンス、首長のセンス、何を「たから」と思って掘り続けるかということだと思うんですが、僕が今日皆さんにお話したかったのは、長野県の小布施町の取り組みです。 ◆前回までのお話はこちらパネルディスカッション ②「地域で生きる、地方ではたらく...

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